ウェディング 結婚 生活 保険 住宅
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結婚式や新生活など結婚にかかわるお金の情報をお届け。結婚資金や新婚生活に 必要なお金の貯蓄方法から結婚後の夫婦の家計管理、結婚後に考える家族の保険 など結婚にかかわるお金まるわかり.
住環境の良さを追求するのと同時に大切なことは、住宅の質について妥協しないことです。住み心地がよければ、引っ越しの回数が減り、結果的に大きな節約となるからです。
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まず、断熱性が高い住宅を選ぶと、冬と夏に使う電気代が少なくなり、節約できます。遮音性も、引っ越さずに長く住めるかの大事な要素です。夫の仕事による疲れを癒すためには、家の中でプライバシーが守られた生活がおくれるかが重要です。また、子供が生まれて生活音が増えても、遮音性が高ければ、子供もストレスがたまらず、近所とのトラブルの可能性も少なくなります。

さらに、耐震性や耐火性のいい住宅は、火災保険なども安いので、保険10+ 件の節約にもつながります。
結婚後の新生活に向け、見直すべき点は?
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今年2月に結婚しました。今年の9月に結婚式を挙げるのですが、その際に一括で350万円ほど事前に支払うことになっています(ご祝儀で約200万円戻る予定)。  現在の住居は夫の独身時代の住まいなので、結婚式終了後に引っ越ししたいと思っています。そのため住居費は1万円~2万円上がる見込み。税金が上がる前に、中古マンションか戸建を購入も検討したいのですが、預金額が伸びません。しばらく賃貸で過ごして頭金をためるか、今のうちに手が届く物件を購入するか迷っています。

再来年には出産できたら…とは思っていますが、産休がないため夫だけの給料で生活しなければいけなくなるのが不安です。  夫の貯金から139万円の中古車を購入したため、貯蓄額が少なくなっています。保険については、妻は更新型から今の保険(入院日額5000円、先進医療特約、三大疾病診断特約)に変更。いずれは死亡時収入保障の保険に入りたいと思っています。夫は持病があるため、更新型を解約したいのですが、なかなかうまくいきません。  生活費の無駄な点、保険の見直す点、住宅購入の時期について、ご教授をお願いいたします。
役所での手続き①(引越しまでに)
●婚姻届をもらう全国の市区町村の役所で配布。書き損じをしたときのために、2~3枚もらっておくと安心。●転出届を出す引越し前の住所がある役所窓口or郵送で。(引越し日の14日前から受付)●転出証明書をもらう(転出届の提出に合わせて交付される)●本籍地(実家)の役所から戸籍謄本を取り寄せる

名義変更、住所・氏名変更の手続き①(引越しまでに)
●クレジットカード、生命保険・損害保険、携帯電話、銀行口座、ゆうちょ銀行口座など、住所氏名の変更届を取り寄せておく●保険や携帯電話など、家族ができたらお得になるプランがあれば、その資料も取り寄せておく
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手続きの内容

備考

電気、水道、ガス ・利用開始or住所変更
(新住所管轄の支店・営業所へ)
・利用停止
(旧住所管轄の支店・営業所へ)
・引落し口座の手続き 引越しの数日前までに、電話やインターネット、FAXなどで手続きを済ませておく。マンションなどの集合住宅では取扱いが異なる場合もあるので、管理会社へ問い合わせを。
固定電話 ・新居の回線工事の依頼
・移転or契約者の変更
・引落し口座の手続き 新設・移転の手続きは「116」へ電話を※インターネットでも受付OK。新設の場合は工事と初期費用が必要。詳しくは電話会社へ問い合わせを。
インターネット ・新規契約
・移転or契約者の変更
・引落し口座の手続き
・契約プランの見直し 各プロバイダのホームページなども参照。マンションなどの集合住宅では、通信会社と一括契約している場合もあるので、事前に管理会社へ問い合わせを。
新聞 ・新規契約or解約
・引落し口座の手続き 最寄りの販売店に連絡を。新規の場合は試読を利用しても◎
NHK受信料 ・契約者の変更
・引落し口座の手続き 引越しにともなう手続きは、電話またはインターネットで受付。
結婚する際に必要となる結婚資金

学校を卒業するまでは両親に扶養されて経済的な庇護下にありますが、就職して心理的・経済的な自立を遂げると、自分の生活を自分の稼いだ『所得』や自分が貯めた『貯蓄』で賄うようになっていきます。就職して後の独身期には、車や家具・電化製品などの購入を除いてそれほど大きな支出(出費)はありませんが、独身期の後に訪れることになる結婚期には『結婚資金』という大きな支出が必要となります。今は昔のように結婚にまつわる慣習(しきたり)やイエ制度の影響が強くないので、夫婦(両家)の合意によって、結納金や結納返し、結婚式や披露宴などを省略して行わないカップルが増えてきましたが、それらを行わないとしても、『結婚生活の準備資金』には大きなお金が必要となってきます。

正式な手続きを踏んだ結婚を行わなければならないとすると、『結納金(夫)・結納返し(妻)・婚約記念品・挙式・披露宴・新婚旅行・結婚生活の準備』などに費やす結婚資金が必要となってきます。それらに幾らのお金が掛かるのかについては、夫婦間の合意や両家の意向、地域ごとの慣習、結婚式の規模(豪華さ)などによって変わってきますが、大体の平均的な相場でいくと、男性の結納金に40~80万円、女性の結納返しに5~10万円、結婚式・披露宴に100~300万円、新婚旅行に10~60万円、結婚生活の準備に100~200万円が必要となってきます。結納を取り交わして、きちんと結婚式や披露宴を行い、新婚旅行にも行くとすれば、結婚生活の準備も合わせて、最低でも“300万円程度”のお金が必要になってくると考えられます。結婚指環代も含めれば、更に数十万円以上のお金がかかる計算になります。

もちろん、ただ、婚姻届を役所に届けて入籍さえすれば良いという結婚の方法もありますので、夫婦と両家が同意して徹底的にお金を使わないようにしようとすれば、結婚生活の準備資金である100~200万円(新居の敷金礼金・家具・電化製品・台所用品・衣料など)で済ませられます。しかし、どちらかが大きな企業に勤めていたり、出身が田舎で親戚付き合いが親密だったりすると、結婚式を挙げずに結婚することが難しいといった事情も多くあるようですし、一生に一度の晴れ舞台ということで、夫婦自身が華やかな結婚式を開いて大勢の人に祝ってもらいたいという希望を持っていることも少なくありません。

生涯を連れそうパートナー(配偶者)と結婚してから『子供を欲しいという希望』を現実化させようとすると、結婚期の中でも一番お金がかかる『育児期』へと突入することになります。一人っ子では淋しいからということで複数の子供を産むことになれば、第一子の誕生から末子の就職までの長い期間が『育児期』になります。結婚して二人の生活がスタートした段階で一番大きな支出は『住宅費(家賃)』と『車のローン』などですが、住宅費は賃貸(家賃)から持ち家(住宅ローン)に変わるとより大きな負担となります。

子供を持つ予定があるのであれば、月々の返済額が家賃よりも高い『住宅ローン』を組まないようにすることが大切で、仮に『住宅ローン』を組むのであれば金利の安い不況期を見計らって固定型金利のローンを組みましょう。金利が高い時期に住宅ローンを組むのであれば、変動型金利のローンにも魅力がありますが、現在(2007年2月)のようにデフレ期を脱却しようとしている時期には、利上げ圧力が強まりますので変動型金利のローンは組まないほうが安全です。

『育児期』に大きな家計の負担となるのは、『住宅資金』と『子供の教育資金』であり、『育児終了期(子離れ期)』に準備が必要となってくる『老後の生活資金』と合わせて『人生の三大出費(人生の三大資金)』と呼ばれます。人生の三大出費は、夫婦の人生のかなり長い期間にわたって家計を圧迫し続けますので、『住宅資金・教育資金・老後資金』については結婚生活の早い段階から所得・貯蓄と支出のバランスを考えた計画を立てておく必要があります。また、結婚生活の各段階において、より目的に合った安いプランがあれば『生命保険・医療保険・学資保険』などの見直しを行い、『住宅ローン・自動車ローン』などの検討や借り換えを行っていく必要もあります。
理想の結婚式をかなえた先輩花嫁たちは、どんな新生活を送っているの? 読者から高い支持を集める3名のオフィシャル・ブライズの新居を突撃取材! 誰もが憧れる洗練された新居やハイセンスなインテリア、そして保険や引っ越し費用などの新生活を送るために使ったマネー事情まで、気になる情報をQ&A方式で徹底リサーチ。先輩花嫁の体験談から、あなたの新生活の参考になるヒントを見つけてください。
相見積(あいみつもり)とは、複数の業者から見積を取ることを指す。合見積、「あいみつ」などと呼ばれることもある。
特に、価格が分かりにくい場合、一社のみの見積では判断が付かない場合などに複数業者から見積を取ることで、見積情報の精度向上につながる。
また、相見積を行う事で、業者間での価格競争が働く事になり、予算引き下げというメリットもある。
少しでも安く済ませようと相見積を多くの業者にお願いすることがあります。そうすることで内容が混乱してしまって、必要な打ち合わせに漏れが生じてしまうことがあります。・・・そのため、たくさんの業者にお願いするよりも、3~5社程度におさえ、しっかりと打ち合わせをしたほうがいいでしょう。
・見積後あまり大きな変更があると始めからやり直さなくてはならず業者は大変です。出来るだけ大きな変更が無いように計画を立ててから見積依頼しましょう。

・見積を作る際に必要な書類や資料はきちんと揃えてから依頼しましょう。
事前準備は業者さんへのマナーでもありますし、着工後も、無計画や思いつきでの変更は最終的に納期が遅れたり、予算がオーバーすることになったり・・・と自身に返ってくるかもしれません。
結婚式を最高の結婚式で終えたなら、そこからは新しいお二人の生活がスタートします。
甘い新婚生活の人もいれば、お子さんと一緒の家族生活という方もいらっしゃるかと思います。

結婚式をするのはゴールではなく、長い長いこれからのお2人の新生活が始まるスタートでもありますから、上手に2人で過ごしていく秘訣や、新生活にまつわる様々な情報をお届けしていきます。

結婚後はなんだかんだと手続きや、物入りなど様々な新しい事がまっています。しっかり漏れなく新生活を送る準備をしておきましょう。
新生活における基本新生活における基本(準備中)新生活といえど、色々な事があります。まずは生活の基礎となる事を抑えておきましょう。 婚姻届など新生活における手続き婚姻届など新生活の手続き(準備中)新生活スタートには手続きが多くあります。忘れずに準備万端にして新生活スタートをさせましょう。 新生活を始める際の必需品新生活を始める際の必需品(準備中)二人の新生活には、必需品が色々と必要になってきます。そんな新生活での必需品を一挙ご紹介。 お金にまつわる情報お金にまつわる情報(準備中)結婚後はやりくり上手にならなければなりません!そんな新郎新婦のためのマネー講座 保険にまつわる情報保険にまつわる情報(準備中)結婚後は保険の見直しのチャンス!今より良い保険に入って見直してみてはいかがでしょうか .

新婚生活や新生活に関するワンポイント

結婚式やハネムーンを終えたら、これから始まるのがお二人の生活です。
結婚後は親に頼らず、自分たちが親になったり生活の基礎となる柱となって支え合って生活していかなければなりません。

とはいえ、まだまだ世の中のシステムなど知らない事もたくさんあります。
ですが、お金のやりくりなど新しい生活になってからはとても大切な事ばかりで、色々とお金にまつわることが多くなるのも事実です。
しっかり漏れなくやりくり上手になるためにも、しっかり対策を取っていきましょう。
調査別にみた、平均初婚年齢、平均交際期間、夫婦の平均年齢差

調査(調査年次)

平均初婚年齢

平均交際期間

夫婦平均年齢差

第9回調査(1987年)
28.2歳 25.3歳 2.5年 2.9歳

第10回調査(1992年)
28.3歳 25.7歳 2.9年 2.6歳

第11回調査(1997年)
28.4歳 26.1歳 3.4年 2.4歳

第12回調査(2002年)
28.5歳 26.8歳 3.6年 1.7歳

第13回調査(2005年)
29.1歳 27.4歳 3.8年 1.7歳

第14回調査(2010年)
29.8歳 28.5歳 4.3年 1.3歳

<国立社会保障・人口問題研究所「第14回出生動向基本調査」/2010年>
ゆるやかな減少傾向

1975年の離婚件数は約11.9万件でしたが、2014年には約22.2万件と75年当時に比べ約1.9倍になっています。
しかし、2002年の約29万件をピークに離婚は減少傾向にあります。
なお、婚姻件数は1975年には94万件を超えていましたが、2014年には約64万件となっています。

15歳からの有配偶離婚率(配偶者がいる人1,000人当たりの離婚者数)を年代別にみると、男性・女性ともに19歳以下が最も高く、年齢とともに低くなっています。
年齢階級別有配偶離婚率(有配偶人口千対、2010年)

(単位:人)

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男性(夫)

女性(妻)

総数
5.69 5.72

~19歳
48.09 82.74

20~24歳
47.05 48.34

25~29歳
22.83 22.88

30~34歳
15.21 14.80

35~39歳
11.65 10.90

40~44歳
9.39 8.33

45~49歳
7.03 5.60

50~54歳
4.95 3.22

55~59歳
3.09 1.72

60~64歳
1.94 1.13

65~69歳
1.10 0.73

70歳~
0.40 0.28
平均初婚年齢時の家計収支をみてみると…

平均初婚年齢が夫は31.1歳・妻は29.4歳(2014年調査)であることから、結婚1年目の夫婦の世帯を「世帯主が30~34歳の勤労者である世帯員2人以上の世帯」として家計状況を見てみると、1ヵ月の平均収入は約36.2万円、平均支出は約31.7万円となっています。

一般的に、結婚当初の家計収支は「黒字」となるようです。子どもの教育費や住宅取得といった将来の支出に備え、貯蓄などの資産形成プランを考えておきたいところです。

平均初婚年齢時の収入と支出(世帯員が2人以上の勤労世帯の場合・月額)

平均初婚年齢(注1)
夫:31.1歳 妻:29.4歳

注1:2014年に結婚生活に入り届け出た人の平均初婚年齢。

<厚生労働省「人口動態統計(確定数)」/2014年>

世帯主の年齢が30~34歳の世帯の平均収入

(単位:円)

収入額
361,529
世帯主の収入(注2) 304,450
配偶者の収入 57,079

注2:臨時収入、賞与等を含まない定期収入。

世帯主の年齢が30~34歳の世帯の平均支出

(単位:円)

支出額(注3)
316,953
食料費 54,989 保健医療費 9,284
住居費 33,599 交通・通信費 42,872
光熱・水道費 18,690 教養娯楽費 22,722
家具・家事用品費 9,269 その他(交際費等) 41,391
被服及び履物費 12,561 税・社会保険料等 71,577

注3:支出額は教育費を除いた数値で、家計調査の実支出とは一致しない。

<総務省「家計調査年報」/2014年>
25歳以上では「相手がいない」のが大きな理由

晩婚化が進んでいる日本ですが、それではなぜ結婚しない人が増えているのでしょうか?
国立社会保障・人口問題研究所が18~34歳の独身者に「独身にとどまっている理由」を聞いたところ、18~24歳の若い年齢層では「まだ若すぎる」「必要性を感じない」「仕事(学業)にうちこみたい」など、「結婚しない」理由が多く選ばれています。
25~34歳の層では「適当な相手にめぐり会わない」という理由が最も多くなっています。ただ、この年齢に至っても「必要性を感じない」や「自由や気楽さを失いたくない」という理由も多く、とくに「自由や気楽さを失いたくない」は、若い年齢層よりも多く選ばれています。
結婚は人生において最もおめでたいイベントのひとつですが、その反面かかるコストも大きなものになります。婚約指輪、結婚指輪、結婚式、披露宴、新婚旅行と計算していくと、費用が400、500万円以上になる方も珍しくありません。そんな中で、忘れてしまいがちなのが、新居にかかる費用です。新居を選び、家具を新調し、引越しをするとなると、こちらも100万円近い出費になる場合もあるのです。新婚生活のことを考えれば、住まい選びを軽視するわけにはいきません。結婚式などのイベントにかかるお金と、新居にかかるお金は、同時進行で検討し、バランスよく予算を組み立てていくのが賢い方法です。
将来の生活、いくらかかるかチェックしましょう!
ライフステージとは「人生の節目」。生活が変わると、支出も拡大します。
必要なライフイベント項目をクリックすると、借入額や貯蓄額のシミュレーション(試算)ができます。
「知って得する」アドバイスも参考にしてください。
「結婚をしたら保険に入る」と考えている人は多いものです。それは、もしも自分が亡くなったときに遺されるパートナーのためであることは皆さんご存知と思いますが、それだけではありません。結婚したらすぐに生命保険に入るべき本当の理由をお話しします。

■結婚直後に保険に入りたい人は半分以上
結婚式場サイトのみんなのウェディングとアクサダイレクト生命が8月に実施した「結婚と保険」に関するアンケート調査によると、新婚カップルのうち、45.6%が入籍後に保険を見直しているそうです。また、婚約中および新婚の男女のうち半数以上が、パートナーに生命保険に加入してほしい時期を、結婚したらすぐ(「入籍後、かつ結婚式が終わってから」(41.3%)、「入籍後、かつ結婚式の前」(15.5%))と考えていることもわかりました。

■結婚したら必ず保険に入らないといけないわけではない
結婚したら保険に入るべき、といっておきながら逆のことを言うようですが、結婚したからといって、必ずしも生命保険に入らなければならないわけではありません。夫婦2人だけの生活なら、もし旦那さまが亡くなったとしても、実家に戻る、旦那さまが会社員で遺族年金を受け取れる、という場合は、専業主婦ででもすぐに生活に困るリスクは低いからです。奥さまが働けば、収入も得られます。

生活費以外で、万が一亡くなったときにかかるお金としては、お葬式代があります。日本消費者協会によると、葬儀にかかる費用は全国平均で約200万円(「第9回葬儀についてのアンケート調査」2010年)ですから、夫婦にそれぞれ200万円~300万円の貯金があれば問題ありません。

もしまったく貯蓄がないなら、その分の保険があると安心です。しかし、3,000万円や5,000万円といった高額の生命保険である必要はありません。
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■保険に入る本当の意味は「生きるお金」を考えること
では貯蓄がある人は、保険について全く考えなくても良いのか? というと、そういうわけでもありません。結婚をしたら、ぜひ夫婦で保険について考えることをオススメします。それは、パートナーが「死んだ時のお金」のためではありません。夫婦で「生きていくためのお金」のためです。保険を考えることで、結婚生活を送っていくためのお金についてじっくり話し合えるのです。

先日、婚約中のカップルがご相談に来られました。旦那さまは38歳で一人暮らし、奥さまは34歳で実家暮らしというふたりは、収入が高く生活に余裕があったため、今の生活費もきちんと計算したことがなかったそうですが、このまま結婚して同居を始めたら、そのままルーズになってしまいそうとのこと。

2人の生活にかかるお金がいくらくらいなのかを計算して、お互いにお金のけじめをつけるために保険を契約しようということになったそうです。

そこで、結婚したらどんな生活をしたいかを伺っていくと、奥さまが、結婚したら残業の多い正社員から定時で帰れる派遣社員に変わりたいことや、子どもができたら仕事をやめたいとお考えであることがわかりました。旦那さまはそのことを初めて聞いてびっくり。奥さまも、婚約中は結婚式の準備に忙しく、その先の話をじっくりするタイミングをなかなか作れなかったようです。

「保険を考える」という名目を作ることで、華やかな結婚式の先にある、現実的な結婚生活のことをじっくり話し合うきっかけになりました。

保険を考えると、お互いのピンチにどう助け合うかも考えておけます。旦那さまはスポーツマンで体力には自信があり、病気になるなんてまったく想定していないとのことでした。しかし奥さまは、けがで入院するおそれはあるのだからと、旦那さまの医療保険を検討していました。

もし入院したら、治療費は誰が出すのか? 仕事を休んで収入がダウンしたら、その分はどうカバーするか? ふたりでそんなことを話すうちに、元気なときにはなかなかイメージがつかないことも、リスクとして認識できたようでした。

■保険を考えることは、結婚生活のスタートを切ること
このように、保険を考えることで、ふたりのライフプランをしっかり考えることができます。保険は、入ること以上に、考えることに意味があるのです。

もちろん、保険を考えなくても、結婚生活のお金について考えることはできますが、他人だったふたりがいきなりお金の話をするのは現実的には簡単ではありません。保険を切り口にすれば、ふたりの将来や結婚生活をリアルに計画していくことができます。

また、人生でかかるすべてのお金を貯蓄や投資などで準備できる人には、保険は必要ありません。ですから、保険を検討しても、結果として契約しない、という答えもありえます。

ただ、お金について何も考えずに結婚生活をスタートしてしまうと、そのままずるずると家計管理がルーズになりがちです。その結果、子どもの教育費が足りなくなったり、希望のマイホームが買えなかったり、いざ夫婦のどちらかが病気になった時に、生活そのものが立ち行かなくなるおそれもあります。

幸せの絶頂にある新婚時代に、「もし今、死んでしまったら?」なんて考えるのは嫌なものです。でもその問いは、生きて迎える将来を、明るいものにしてくれるのです。

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